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3月11日に東北太平洋地域を襲った大震災から早くも一ヶ月半が経とうとしている。被災地でも、復興に向けての動きが徐々に見えはじめてきた。ただ、今回の地震による津波の被害は、想像をはるかに超えるものであったため、一ヶ月以上たったいまでも、陸に打ち上げられた大型船や、土砂に埋もれた車、崩壊した建物の残骸が手付かずのまま放置されているのが現状だ。そういった被災地の映像を目の当たりにすると、復興への道のりは長く険しく、相当な忍耐力が要求されるだろうというのが率直な感想である。

ただ、この一ヶ月の状況を振り返ってみると、被災地への支援の動きは、日本全国からのみならず、EU諸国をはじめとする各国からも多く寄せられている。そして、特に注目したいのが、日本に駐在する各国大使館の動きである。

通常、大使館(職員)の役割というのは、その国に住む自国民の安全確保や、サポートが主な業務になるのだが、今回の震災では、日本の被災者支援という、通常の枠組みを超えた活動を、大使館員が独自に、また冷静に遂行してくれているのである。その温かい心遣いに感銘を受けたので、いくつかここで紹介したい。

メルビン駐日デンマーク大使は、震災直後の3月31日にみずから被災地、宮城県東松島市を訪れ、デンマークの船社ノルデン(Norden A/S)による1,500万円の寄付金を、すぐにでも使えるようにと現金にして市長に手渡し、また被災地の子どもたちには、LEGO社から寄付されたおもちゃを手渡して回った。また、4月1日には、デンマーク大使館のシェフが、東京ビックサイトに一時避難している被災者に対し、デンマーク流弁当を振る舞うなど、その迅速な決断と、被災者支援の強い思いに、胸が熱くなった。

そのほか、フランス大使館では「フランス炊き出し隊」を結成し、4月3日から9日まで、福島県郡山市に避難している被災者に暖かい料理を振る舞った。福島原発で不安な日々を送っている避難民の皆さんにとっても、一時でも現実を忘れて、食事で暖を取る機会となったであろう。

ベルギー王国大使館は、ベルギー観光局ワロン・ブリュッセルと共同で、被災した子どもたちへの寄付を目的としたチャリティー・マーケットを企画(4月23日)。入場料と売り上げの一部を、セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンを通じて被災した子どもたちのために寄付するという。

ここで紹介した支援はごく一部であり、全てを紹介できないのは残念ではあるが、EU各国の支援を受けて、われわれ日本人は復興に向けて前進しているということを忘れてはならない。
(さくら)

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